がん診断給付金（一時金）は、どのような保障なのか、どうやって選べばいいかわからないという人も多いのではないでしょうか。
本記事では、がん診断給付金（一時金）の保障内容や必要性について詳しく解説します。あわせて、選び方や金額設定のポイントも紹介するので、がん保険を検討する際の参考にしてください。
がん保険の診断給付金（一時金）はがんと診断されるとお金を受け取れる保障
診断給付金（一時金）とは、医師から初めてがんと診断確定されたときに支払われるお金です。受け取れる金額は、保険会社の設定できる範囲内で、自由に設定が可能です。
受け取りが1度きりのものもあれば、複数回にわたって受け取れる保障もあり、受け取り回数に応じて、設定できる金額が異なります。がん診断給付金（一時金）のほとんどが複数回受け取りのタイプで、1回あたりの保険金額は50～200万円で設定します。
また、がん診断給付金（一時金）を主契約とするがん保険があったり、特約として任意で備えられるがん保険があったりします。
医療保険の特約として付帯することも可能です。一つの保険でがんの保障も持ちたい人は、医療保険の特約で備える方法もあります。
診断給付金（一時金）の必要性とは？
結論、必要と感じるかどうかは個人差があるため、一概に必要と言い切ることはできません。よって、がん診断給付金（一時金）の内容をより深く知り、自分自身に必要かどうかを判断することが重要です。
ここでは、がん診断給付金（一時金）のメリットと注意点を詳しく解説します。
がん保険の診断給付金（一時金）のメリット
がん診断給付金（一時金）の大きな特徴とメリットを紹介します。がんになったときだけでなく、がん保険の選び方にもつながる部分ですのでしっかり確認していきましょう。
診断された時点で給付金が受け取れる
契約時に決めた診断給付金の保険金額は、がんと診断されると一括で受取ができるのが大きな特徴です。
入院や手術のような条件の定めがないので、保障内容をシンプルなものにしたい人や、初めてがん保険を検討する人にもわかりやすい保障だと言えるでしょう。
治療方法の変化に左右されない
がん診断給付金（一時金）は、がんと診断確定されたら支払われる条件のものがほとんどです。よって、治療方法に応じた受け取り方法と比較した場合、今後がんの治療方法に変化があっても影響を受ける可能性が低いでしょう。
例えば、現在行われている治療方法の放射線・抗がん剤治療をしたら給付金が受け取れるという条件の保障があるとします。今後の治療方法が変化して、放射線や抗がん剤治療が行われなくなった場合、治療に応じた受取条件の保障は使い勝手が悪く見直しが必要になるでしょう。
また、入院給付金や通院給付金は、日数に応じて支払われる保障です。よって、入院や通院にかかる日数が少なければ、受け取れる給付金額は少なくなります。思っていたよりも給付金の受け取りが少ないと感じてしまうかもしれません。
がん診断給付金（一時金）は、がんの診断のみで受け取りできるので、さまざまな受取条件に影響されることなくまとまったお金が手元に入る保障です。
使用用途が自由である
がん診断給付金（一時金）は、使い道が自由な給付金です。一般的には以下のような使い方が考えられます。
- 治療費
- 個室などの保険適用外の差額ベッド代
- 通院費用
- サプリメントやウィッグの購入
- 収入減少の補填 など
治療費以外に想定していなかった費用が発生することがあります。使用用途が決まっていないがん診断給付金（一時金）であれば、その時の状況に合わせられる使い勝手のよい保障です。
受け取れる給付金は非課税である
がん診断給付金（一時金）で受け取った給付金は非課税です。所得税や住民税に影響がでないのもメリットだと言えるでしょう。
経済的に安心できる
がんと診断された直後は、でさまざまな不安事や心配事が出てくるでしょう。がん診断給付金（一時金）でまとまったお金を受け取ることで、当面のお金の心配が和らぎます。
これから始まる治療に専念できるように、経済的な安心感を与えてくれるものとも言えます。
がん保険の診断給付金（一時金）の注意点
がん診断給付金（一時金）を検討する上で、知っておくべき注意点を解説します。後悔することのないように、チェックしておきましょう。
診断給付金（一時金）のみでは治療費が不足する可能性がある
がん診断給付金（一時金）で受け取れる金額だけでは、すべての治療費をカバーできない可能性があります。がんは、発見されたときのステージや治療方法によって、治療費が大きく異なります。
また、複数回受け取りができるがん診断給付金（一時金）でも、2回目以降の給付は1年もしくは2年後に所定の状態に該当する条件をクリアしなければいけません。長期入院、もしくは通院による放射線・抗がん剤治療が続いたときに、がん診断給付金（一時金）のみでは費用が足りなくなるおそれがあります。
手厚く治療費に備えたいと考える人は、がん診断給付金（一時金）だけでなく、入院給付金や、治療給付金（放射線・抗がん剤の治療をするごとに支払われる保障）なども検討しておくと安心です。
診断給付金（一時金）の対象外となるがんがある
各がん保険によっては、保障対象外としているがんが異なります。特に保障対象となっているか確認が必要なのは、上皮内がんです。
上皮内がんとは、基底膜を超えて浸潤していない状態のがんです。転移の可能性も低く、手術で取り除けば完治が見込めるため、治療も長期になりにくいがんです。上皮内がんが発見されるケースは、子宮頸部や膀胱、大腸、乳房です。特に女性が注意すべきがんだとわかります。
がん診断給付金（一時金）は、上皮内がんが保障対象外になっていたり、満額の受け取りができなかったりする可能性があります。悪性のがんと比べたら上皮内がんは治療費が抑えられるかもしれませんが、手術や入院費用はかかります。保険を検討する際には上皮内がんも対象となっているかチェックしておくと安心でしょう。
診断給付金（一時金）の受取回数や条件に注意する必要がある
がん診断給付金（一時金）の受取条件は「がんと診断確定されたとき」がほとんどです。複数回受け取りできるタイプもありますが、2回目以降の受け取りは各がん保険によって条件が異なるため注意が必要です。
診断給付金の受け取りが複数回できるかをはじめ、受取回数や頻度、条件など、確認すべき点が多いのも診断給付金の特徴です。
各社のがん診断給付金（一時金）を比較し、より受け取りやすいものを選ぶようにしましょう。
がん保険の診断給付金（一時金）を選ぶ際のポイント3つ
ここからは、がん診断給付金（一時金）を選ぶときにチェックするポイントを、3つ紹介します。ポイントを知った状態で各社のがん診断給付金（一時金）を比較すると、自分にあったものや受け取りやすい条件のものが見つかるでしょう。
支払回数と頻度
がん診断給付金（一時金）が、最大で何回支払われるのかチェックしましょう。回数無制限や、1度のみの支給など、各保険会社によって受取回数は大きく異なります。がんは、再発や転移のリスクがある病気です。回数制限のないがん診断給付金（一時金）は、将来再度がん治療をすることになっても、再度保障が受けられるため安心感があります。
また、複数回受け取りできるがん診断給付金（一時金）であれば、回数の頻度も確認しておきます。2回目以降の受け取りが、1年後なのか2年後なのかによって、保険金額の設定額も異なるでしょう。
次回の受け取りまでに年数が空いてしまうので不安だと感じる場合は、一度で受け取れる給付金額を大きめに設定すると安心です。
支払条件
各社のがん診断給付金（一時金）が、どのような条件で受け取りできるのかをチェックします。1回目の受取条件は「初めてがんと診断確定されたとき」がほとんどです。しかし、2回目以降は、各保険会社によって条件が異なるため、比較検討し保険金が受け取りやすい保障を見つけるのがポイントです。
2回目以降の受取条件には、以下のようなものがあります。
- 初めて診断を受けてから1年もしくは2年経過後に、がんの治療を目的とした入院や通院をしたとき
- 1回目のがん診断給付金（一時金）を受け取ってから2年経過後に、新たながん（再発・転移を含む）と診断されたとき など
受取条件に関しては確認すべき項目が多く複雑に感じやすいでしょう。各社比較をするときは専門家やファイナンシャルプランナーに相談すると便利です。
保障範囲
悪性のがんだけでなく、上皮内がんが対象外かどうかも確認しておきましょう。上皮内がんが対象となっている場合でも、受け取りには細かい条件を設けている場合があります。例えば、以下のような場合です。
- 上皮内がんに限り、給付は一度きり
- がん診断給付金額の50％までを支給 など
上皮内がんは悪性のがんと比較しても、治療が長期化しにくく完治がしやすい傾向にあります。しかし、入院や手術の費用がかかったり、仕事を休むことで収入が減少したりするおそれがあるでしょう。
がん診断給付金（一時金）があれば、お金の心配をすることなく治療に専念できます。
がん保険の診断給付金（一時金）の金額設定のポイント
がん診断給付金（一時金）の金額はいくらに設定すればいいでしょうか。前提として、がんに罹患したことでかかる費用すべてを、がん診断給付金（一時金）でまかなうことは難しいといえます。そこで、がん診断給付金（一時金）の使い道をイメージして給付金額の設定をすることが大切です。
ここからは、がん診断給付金（一時金）の金額設定のポイントを解説します。がんにおける入院・退院後にかかる費用や収入減少に関わる情報を紹介するので、ぜひチェックしてみてください。
入院費用
がん診断給付金（一時金）を、入院費用に充てようとする場合、いくらで設定すればよいか解説します。
そもそも保険適用されるがん治療を受ける場合、公的保険制度でほとんどの人は3割負担の治療費を病院へ支払います。さらに、高額療養費制度を利用することで、ひと月の自己負担限度額に上限があるため、出費を抑えることが可能です。
例えば、月給が約28〜50万円ある人の場合、100万円の治療費がかかったとしても、月に支払う医療費の上限は約9万円です。
ただし、差額ベッド代や食事代など、保険適用外の費用により高額な費用がかかる可能性があります。がんの平均入院日数である18.2日をもとに、必要となるひと月あたりをシミュレーションしてみます。
- 差額ベッド代：1日あたり6,613円（平均）
→6,613円×18.2日＝約120,356円
- 食事代：（460円✕3食）✕18.2日＝25,116円
- 約9万円（高額療養費制度）+約12万円（差額ベッド代）＋約2.5万（食事代）＝23.5万（総額）
平均的な入院でかかる費用は、約23.5万円という結果になりました。
高額療養費制度を申請するまでは立て替えが必要であるため、病院ではまとまった費用が必要となる可能性があります。ただし、限度額適用認定証の申請を事前にしておけば、医療機関に提示にて、窓口での医療費の支払額を自己負担限度額までに抑えることが可能です。
また、マイナンバーカードを所持しており、健康保険証と紐付いている場合は限度額適用認定証がなくても、限度額を超える支払いが免除となります。
なお、高額療養費制度は所得や年齢によって自己負担上限額が異なります。ご自身の自己負担上限額にあわせて、がん診断給付金（一時金）を検討しましょう。
退院後にかかる費用や収入減少への備え
がん診断給付金（一時金）を、通院時の治療費や収入減のために備える場合の解説です。
退院後も通院によって治療が継続すれば、高額療養費の上限額まで治療費がかかる可能性もあります。さらに、体力が落ちていたり、体調が悪かったりすると、通院のたびにタクシーなどを使い、交通費の負担が増えることも想定されます。
継続的にかかる治療費や、通院にかかる交通費、その他雑費に使える費用として、がん診断給付金（一時金）を備えておくと安心です。
また、がんの治療のため仕事を長期的に休む場合、収入が減る可能性もあります。会社員であれば、働けない期間の保障として傷病手当金があるため、収入がゼロになることはありません。しかし、支給額は月給の2/3です。支出が増えている中で収入が減ってしまうことに不安を感じる場合は、数ヶ月分の収入減に備えておくと安心です。
自営業やフリーランスは、傷病手当金がありません。働けない＝収入ゼロとなる可能性がある人は、十分な備えが必要です。
診断給付金（一時金）があればほかの保障はいらない？
結論、かかった治療費の全てを、がん診断給付金（一時金）で補うのは難しい可能性があります。特に、入院や抗がん剤・放射線治療が長期的に続いた場合に不足しないよう、他の保障と組み合わせて備えると安心です。
| 保障の種類 | 内容 |
| がん治療給付金 | ・放射線・抗がん剤治療を受けるごとに、月額で給付される ・治療が長期になっても安心感がある ・治療期間中の収入減への備えになる |
| 通院保障 | ・通院するごとに日額の保障が受けられる ・日額×日数の給付金額の受け取り ・交通費や通院でかかる雑費への備えも可能 |
| 入院保障 | ・入院したときに日額保障が受けられる |
| がん先進医療 | ・保険適用外の治療方法である先進医療を受けたときの技術料を保障 ・最大2,000万円まで保障される |
特に、長期的な治療費用や収入減への備えをしっかりしておきたい場合は、がん診断給付金（一時金）以外の保障を検討するとよいでしょう。がん治療給付金や、就業不能保険（働けないときの保障）などで備えておくと安心です。
まとめ
がん診断給付金（一時金）は、初めてがんと診断されたときにまとまった金額が受け取れる保障です。
各社がん保険のがん診断給付金（一時金）は、支払条件が異なっており、自分で比較するのは時間と労力がかかるでしょう。専門家やファイナンシャルプランナーに相談して、自分に合ったがんへの備えを検討することが重要です。
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