2人に1人ががんになると言われている時代、がん保険に加入しようと検討している人も多いのではないでしょうか。がん保険には「免責期間」と呼ばれる、保障が受けられない一定期間があります。
この記事では「免責期間」とは何かを解説します。あわせて、免責期間に関する注意点や、免責期間ありとなしの保険について比較するので、ぜひ参考にしてみてください。
がん保険には一定期間保障が受けられない免責期間がある
多くのがん保険には「免責期間」と呼ばれる、一定の間がんの保障が受けられない期間が設けられています。待機期間や、支払い猶予期間と呼ばれるケースもあります。
免責期間は、保険会社によって規定が異なりますが、がん保険の申込日、告知日、初回保険料払込日の最も遅い日から90日（3ヶ月）間です。免責期間が過ぎるまで、がんの保障はなく、給付金の受け取りはできません。
つまり、がん保険に加入してもすぐには保障が始まらず、免責期間内に罹患した場合、契約は無効となります。
免責期間がある理由
90日（3ヶ月）間もの免責期間が設けられている保険はがん保険以外にありません。長期間保障されない期間があるのは、健康状態の申告（告知）が大きく影響しているからです。
そもそもがん保険に加入するには、原則健康状態の申告（告知）が必要です。また、健康診断を受けなくても加入できることを、前提の情報として知っておきましょう。
ここからは、がん保険に免責期間がある2つの理由について解説します。
1.がんに罹患していることを自覚せず加入する可能性があるから
１つ目は、加入直後の給付金の受け取りを防ぐためです。
健康状態の申告（告知）に該当しない人は、問題なくがん保険に加入できます。例えば、がんの自覚症状がなく医師の診察を受けていなければ、がんに罹患していたとしても保険会社の告知事項に該当しないため、がん保険に加入することが可能です。
しかし、がんに罹患している人が、がん保険に入ってすぐ保険金・給付金を受け取れると、健康な状態で加入している人との公平性がなくなってしまいます。
このように、自覚症状がなく告知に該当していなくても、加入後すぐに給付金や保険金を受け取れてしまうことを防ぐために免責期間が設けられています。
2.がんに罹患している可能性を自覚して加入する可能性があるから
2つ目の理由は、すでに体調不良を感じている人や、乳房にしこりがあるなどの自覚症状がある人が、がん保険に加入するリスクを避けるためです。
体調に違和感があるからこそ、病院で診察・検査を受けず、がん保険に加入して保険金・給付金を受け取ろうとするモラルリスクを防ぐ必要があります。
つまり、がん保険加入後すぐにがんの診断を受けて保険金・給付金を受け取ることを防ぐための免責期間です。また、がん保険に加入しているその他の加入者と、公平性がなくならないようにする目的として免責期間を設けています。
がん保険の免責期間に関する注意点
免責期間について注意したい点が3つあります。がん保険を新規で検討している人や、見直ししようとしている人、どちらも知っておくべき内容です。
免責期間中も保険料の支払いが必要
免責期間中の90日（3ヶ月）は、がんになっても保障は受けられません。しかし、免責期間中も保険料の払い込みは発生します。
保障されない期間であることを理由に、保険料の払い込みが免除されることはありません。保険料の払い込みをしていないと保険料が未納扱いとなり、契約が失効になるケースがあるので注意しましょう。
保険料は、将来の保険金の原資となるものです。払い込みが滞らないように気を付けてください。
払込方法には、口座振替やクレジットカード払いがあります。クレジットカードであれば、残高不足や未納になる可能性が低くクレジットカードのポイントも貯められるのでおすすめです。
免責期間中にがんに罹患すると契約は無効
免責期間中にがんと診断された場合、無効（契約がなかったこと）となります。保障は受けられませんが、払い込み済みの保険料は返還される可能性があります。
がんの診断を受けたら、保険会社に連絡し指示を受けましょう。
また、がん保険以外に加入している保険がある場合は、保険金・給付金の受取条件に該当するものがある可能性があります。保険会社や保険代理店へ確認してみましょう。
見直しの場合は保障が重複する期間が発生
現在加入しているがん保険から見直しをする場合は、免責期間を考慮して検討する必要があります。新しく加入したがん保険の免責期間が明ける前に、もともとのがん保険を解約してしまうと、保障のない空白の期間が発生してしまうからです。
万が一、空白の期間にがんが見つかると、保障は受けられずさらに今後がん保険に加入するのは難しくなってしまいます。
よって、保険料の払い込みが重複し負担が大きくなりますが、免責期間が終わるまでは加入中のがん保険を加入しておくと安心です。
免責期間なしのがん保険もある！免責期間ありの保険との比較
免責期間なしのがん保険は、加入後すぐに責任開始（保障開始）となります。免責期間あり、なしのがん保険を比較して、それぞれのメリット・デメリットを知っておきましょう。
| メリット | デメリット | |
| 免責期間なしのがん保険 | ・申込直後から保障が開始される | ・がん診断給付金、通院保障がない・上皮内新生物も保障するなら特約が必要・保険期間に注意が必要 |
| 免責期間ありのがん保険 | ・がん診断給付金がある・一生涯保障タイプの保険が多いため、保険料が変わらない | ・免責期間中は保障されない |
免責期間なしのがん保険の最大の魅力は、すぐ保障が始まることです。しかし、一部備えができない給付金があるため、場合によっては保障が手薄に感じてしまう可能性があります。
また長い目で見た時に、保険期間（保障が受けられる期間）にも注意が必要です。免責期間なしのがん保険は定期タイプのものがメインとなっています。
終身タイプのがん保険は、加入後から保険料は変わりません。定期タイプは、保険期間が終了すると年齢に応じた保険料に上がります。
よって、更新時に保険料負担額が大きくなることに不安を感じる人は、終身タイプのがん保険を検討してみましょう。
免責期間ありとなし、どちらがいいか迷ったら
免責期間なし、免責期間ありのがん保険、どちらを選べばいいか迷ったとき、どのように選ぶといいかのポイントを解説します。
がん診断給付金が必要かどうか
がん診断給付金とは、診断確定されたときにまとまったお金が受け取れる保障です。診断確定するまでの検査費用や、今後必要となる初期費用に使うなど、使用用途が自由な給付金・保険金です。
がん診断給付金の受取額は、50～200万円の設定にすることが多く、保険会社が定めた金額の中で自由に決められます。
「初めてがんと診断確定されたとき」という条件で給付金が受け取れる、シンプルな保障です。わかりやすい内容のがん保障を希望している人や、まとまったお金で受け取りできることが安心と感じる人におすすめの保障です。
なお、免責期間がないがん保険でも、特約でがんの診断一時金を付加する場合には90日の免責期間が発生します。
保障のない期間に対する不安の強さ
新規加入、がん保険の見直しいずれも、保障がない期間があることに対して、不安が強ければ免責なしのがん保険を検討するといいでしょう。
特に初めてがん保険に加入する場合は、慎重に検討する必要があります。なぜなら、免責期間ありのがん保険を選んだとき、免責期間中にがんの診断を受けてしまうと、保障が受けられないだけでなく、以降がん保険に加入しにくくなってしまうからです。
90日（3ヶ月）間、保障がないことを許容できるなら、免責ありのがん保険から検討してみるのもいいでしょう。
さまざまながん保険から比較検討したいかどうか
免責期間なしのがん保険を販売している保険会社は多くありません。
さまざまながん保険を比較して、保険料や保障内容に納得できるものを探したい、選びたいと考える人は、免責期間ありのがん保険がおすすめです。
免責期間ありの保険は現代のがん治療にあった保障を備えられる
免責期間ありのがん保険では、がん診断給付金や通院保障など手厚い保障を受けられます。
がんの診断のみで保険金が受け取れるため使い道が自由であるがん診断給付金は、1度だけでなく、再発・転移時も受け取り可能です。所定の状態に該当すれば、再度保険金が受け取れるため、治療費や雑費など好きなものに使えて便利です。
また、通院保障も重要度が上がっているため、必要性が高いと考えられるでしょう。近年では、がん治療のための入院日数が短期化傾向にあります。令和2年（2020）患者調査の概況によると、平成8年では35.8日の入院日数でしたが、令和2年では18.2日まで減りました。
通院でがんの治療をすることが増えたことから、がん保険で備えができると安心です。体調が優れないときはタクシーを使ったり、外食したりする費用に充てることも可能です。
がん診断給付金、通院保障どちらも、がん保険に必要性の高い備えであるということがわかります。
しかし、免責期間なしのがん保険では、がん診断給付金や通院保障を免責期間なしで備えることはできません。手厚い保障を受けたい人は免責期間ありの保険を検討してみるといいでしょう。
免責期間以外でがんの保障が受けられないパターンとは
がん保険を加入するにあたり、免責期間以外で保障が受けられないケースは以下のようなときです。
- 告知義務違反だった場合
- 保険料の払込みがなく未納になっている場合
- 保険期間に該当していない場合（定期タイプで保障される期間が終了していた場合）
- 保障対象外のがんだった場合
- 保険会社が定める受取条件に該当しない場合 など
特に、告知（健康状態の申告）を正確に行うことが重要です。虚偽の申告などを行うと、告知義務違反としてがん保険の保障が受られず、最悪の場合、契約解除になるおそれがあります。
また、保険対象外のがんかどうかの判断や、受取条件（どのような状態になったら保険金・給付金が受け取れるか）は各商品によって異なり複雑です。詳細まで比較し優位性があるかどうか理解するには時間と労力がかかるでしょう。
保険のプロや専門家に相談して、比較検討したり不安や悩みを解決したりしてから加入することをおすすめします。
まとめ
がん保険には、一定期間保障が受けられない「免責期間」があります。加入直後からがんの保障を受けられる、免責期間なしのがん保険もあります。ただし、デメリットもあるため慎重に検討することが重要です。
免責期間ありでも、自分に合ったがん保険に加入したいという人や、どれがいいのか選べないという人は保険の専門家やファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。保険コンパスを利用してみてはいかがでしょうか。
保険コンパスなら、何度でも相談無料です！
宮里 恵
（M・Mプランニング）
保育士、営業事務の仕事を経てファイナンシャルプランナーへ転身。
それから13年間、独身・子育て世代・定年後と、幅広い層から相談をいただいています。特に、主婦FPとして「等身大の目線でのアドバイス」が好評です。
個別相談を主に、マネーセミナーも定期的に行っている他、お金の専門家としてテレビ取材なども受けています。人生100年時代の今、将来のための自助努力、今からできることを一緒に考えていきましょう。