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保険コラム

医療保険の加入率を年代別・世帯年収別に紹介!必要な人と不要な人の特徴も解説

医療保険に加入している人・していない人の声

「医療保険って、実際のところ入った方が良いの?」

「医療保険に入らなくても大丈夫なのだろうか?」

このように、医療保険に加入すべきかどうか悩んだ経験はありませんか?

2020年に行った編集部の独自調査によると、
将来の病気やケガによって発生する医療費の負担を賄いたいと思う人がいる一方で、
健康に自信があったり公的医療保険に入っているという理由で、医療保険に加入していない人もいるようです。

医療保険に加入すべきかを判断できるように、本記事では医療保険の加入率を年代別・世帯年収別に紹介するとともに、
医療保険が必要な人と不要な人の特徴についても、詳しく説明します。

民間の医療保険の加入率は73.1%

参考:生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」P60

令和元年度に生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査」によると、
疾病入院給付金が支払われる生命保険(=医療保険)の加入率は、73.1%となっています。

この調査結果から、約7割の人が病気やケガで入院したときのために、
何らかの保障を受けられる備えをしていることが分かります。

一方で、残りの3割程度の人は疾病によって入院が必要になっても、
民間の保険会社から給付金を受け取れない状況であるとも言えます。

年代別の医療保険・医療特約加入率

参考:平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」P60

年代別の医療保険・医療特約の世帯加入率を見てみると、
平成30年においては、「29歳以下」および「40~44歳」から「60~64歳」の層で、9割を超えていることが分かります。

65歳を超えると、加入率が9割を下回り、年齢を重ねるとともに加入率が低下しています。

医療保険は、病気やケガで入院や手術が必要になったときの医療費や生活費を補填するために給付されるお金。

社会人として働き始めたばかりの人や、子育て家のローンで支出が多くなる人、
病気の発症リスクが高い年配の勤労世代の人から、医療保険の加入ニーズが高いと言えます。

世帯年収別の医療保険・医療特約加入率

参考:平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」P61

次に、世帯年収別の医療保険・医療特約の加入率を見てみましょう。

平成30年度においては、世帯年収が1,000万円を超えている世帯が92.8%と最も加入率が高く、
世帯年収が200万円未満の世帯では、加入率が81.9%と最も低くなっています。

医療保険や医療特約に加入するためには、生活費の中から保険料を支払わなければなりません。

そのため、家計に余裕を持ちやすい高年収層であるほど、
医療保険や医療特約で万が一のケガや病気に備えやすいと言えます。

そもそも医療保険とは?

医療保険に加入すべきかどうかを検討するためには、
そもそも医療保険がどのような保険であるかを知っておかなければなりません。

医療保険と言っても、「公的医療保険」と「民間医療保険」に分かれます。

どちらもケガや病気によって必要になる医療費や生活費を補填するものですが、
違いを理解しておかなければあなたのライフスタイルに適した備えができません。

ここから、医療保険がどのような保険なのか、種類ごとに説明します。

公的医療保険

まずは、公的医療保険について説明します。

公的医療保険は、ケガや病気によって医療機関を受診した際に発生する医療費の一部を補ってもらえるもの。

日本に住んでいる人全員が公的医療保険に加入する「国民皆保険制度」があることで、
自己負担を抑えて医療が受けられるのです。

公的医療保険には、会社で働く人が加入する健康保険や船員が加入する船員保険、
公務員などが加入する共済保険、自営業者や、扶養されていない専業主婦、
学生などが加入する国民健康保険といった種類があります。

加入する公的医療保険によって保険料や保障内容が異なるため、
万が一のときにどのようなサポートを受けられるのかを確認しておくことが大切です。

民間医療保険

次に、民間医療保険について説明します。

民間医療保険は公的医療保険とは違い、民間の生命保険会社などが提供している医療保険。

公的医療保険のように加入義務がないので、
加入するかどうかを各自で判断できるだけでなく、好みの保険会社で加入することも可能です。

ただし、全ての民間医療保険に自由に加入できるわけではないので、注意が必要です。

民間医療保険では、健康状態や病歴、生活習慣などを加入前に告知して、
審査を受けなければなりません。

審査結果によっては加入したいと思っている医療保険に入れなかったり、
保険料や保障内容が変更になる可能性があるのです。

また、加入者の年齢や設定する保障内容によっては、保険料が高くなるケースも…。

最低限備えておきたい保障はどれくらいなのか、
保険料はいくらまで支払えるのかを事前にはっきりさせておくことが大切です。

医療保険は加入率が高いけど本当に必要?

医療保険は多くの人が加入しているので、
「自分も入らなければいけないのではないか」と思うかもしれません。

あなたにとって医療保険が本当に必要なのかを、
入院する確率や平均的な医療費・自己負担費用などのデータを見て考えることで、
加入の必要性を判断できるようになるでしょう。

ここからは、医療に関するデータをもとに、医療保険が必要かどうかについて説明します。

入院する確率と平均入院日数

参考:生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」P41

まずは、年代別に過去5年間の入院経験の有無を見てみましょう。

20代から30代では、9割程度の人が「過去5年間の入院経験がない」と回答しています。

年齢を重ねるとともに入院を経験する人が増えていき、60代になると約2割の人が過去5年で入院を経験しています。

年齢が若いほど入院する確率が低く、年齢が高くなるほど入院する確率が高くなるため、
高年齢であるほど医療保険で備えておく必要性が高くなると言えるのです。

参考:生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」P42

次に、平均入院日数を見てみましょう。

過去5年で入院した人の約9割の人が5~30日入院しており、
入院に至る経緯によって入院日数が大きく変わります。

データを見ると入院日数が少なくて済む可能性は高いと思われがちですが、
想像した以上に治療が長期化した場合、医療費の自己負担額が高額になってしまいます。

万が一入院する場合の医療費を備えるのであれば、2週間は入院することを想定して備えておくと安心でしょう。

入院時の自己負担費用の相場

参考:生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」P44

入院した場合に、どれくらいの自己負担が必要になるかを知っておくことも大切。

上の図を見てみると、入院した人の約7割が20万円未満の自己負担が発生していることが分かります。

しかし、20~100万円程度の自己負担が発生した人は3割程度もいるので、
治療内容によっては高額な自己負担が請求されるケースもあるのです。

民間の医療保険に加入していればこれらの費用を補えるため、
余裕を持って医療費の保障を受けられるようにしておくと安心です。

公的医療保険でまかなえない費用

ケガや病気で入院が必要になった場合、
公的医療保険ではカバーできない費用は全額自己負担しなければならないため、家計を大きく圧迫してしまいます。

公的医療保険でまかなえない費用として代表的なものが、入院時の自己負担費用。

しかし、入院期間中には、この費用以外にも差額ベッド代や食事代、
交通費や生活費、収入の減少分といった経済的な損失も発生します。

民間の医療保険に加入していれば、公的医療保険でカバーできない経済的損失を保障してもらえるので安心です。

入院が必要になった場合にどの部分の損失をサポートしてほしいのかをはっきりさせておくと、
万が一の事態が起こっても安定的な生活を維持できるでしょう。

高額療養費制度

入院時に大きな負担になってしまいがちな自己負担費用。

医療費の自己負担費用が一定以上になった場合、「高額療養費制度」が適用されます。
高額療養費制度は、1カ月あたりの自己負担額の上限を、年齢や所得によって定めているもの。

限度額を超えて支払った医療費の自己負担費用は、後日申請すれば手元に戻すことができるのです。

また、診療を受けた月を含めて直近12カ月間の高額療養費制度の適用が4回目以上になる場合は、
限度額が通常よりも低くなります。

短期間で入院を繰り返し、高額な医療費がかかる治療を受ける場合でも安心です。

ただし、高額療養費制度にも注意点があります。

制度が適用される医療費には、差額ベッド代や食事代、
交通費や生活費など公的医療保険の対象外の部分は含まれません。

そのため、医療費以外で自己負担しなければならない部分は、貯蓄や保険などで補う必要があるのです。

公的医療保険や高額療養費制度を利用すれば医療費の大部分を補えるので、
民間の医療保険は必要ないと考えるのも間違いではありません。

しかし、これらの制度を利用して賄いきれない部分があるのであれば、
民間の医療保険で備えておくと安心です。

医療保険の必要性が高いケース

公的医療保険や高額療養費制度を利用すれば、
民間の医療保険で備える必要はないと考える人もいます。

しかし、中には医療保険に加入しておく必要性が高いケースもあるので、
安易に医療保険が必要ないと考えるのは危険です。

ここからは、ファイナンシャルプランナーに聞いた、
医療保険に加入する必要性が高いケースについて、詳しく説明します。

貯蓄がない、貯蓄を減らしたくない場合

1つ目は、貯蓄がない、または貯蓄を減らしたくない場合です。

基本的に公的医療保険の不足分は貯蓄から支払います。

そのため貯蓄がない人は、入院したときの経済的な負担が大きくなりやすいのです。

民間の医療保険に加入しておけば、
公的医療保険や貯蓄で賄えない部分もカバーできるので安心できます。

また、貯蓄があったとしても、住宅や車の購入、
家のリフォームや老後生活資金のために貯蓄を減らしたくないという人も、
民間の医療保険に加入した方が良いです。

貯蓄がどれだけあるのか、どのような使い道で貯蓄をしているのかによって、
医療保険に加入するかどうかを考えましょう。

手厚い医療を受けたい場合

2つ目は、手厚い医療を受けたい場合です。

先進医療や個室などの差額ベッド代は、
高額療養費制度の対象外で全額自己負担になります。

「入院したときに個室に入りたい」、「できれば先進医療などの高度な医療を受けたい」と考える人は、
民間の医療保険で備えておけば、自己負担を抑えて手厚い医療を受けられます。

医療保険の必要性が低いケース

医療保険に加入する必要性が高い人もいれば、医療保険に加入する必要性が低い人もいます。

医療保険に加入する必要性が低いケースを知っておくことで、
むやみに医療保険に加入するのを避けられるでしょう。

ここからは、医療保険の必要性が低いケースについて、
ファイナンシャルプランナーのアドバイスをもとに解説していきます。

貯蓄がある場合

1つ目は、貯蓄がある場合です。

民間の医療保険に加入していれば、
公的医療保険の不足分をある程度カバーできます。

しかし、貯蓄にある程度余裕を持っている人は、
公的医療保険の不足分を貯蓄でカバーできるので、民間の医療保険に加入する必要性が低いのです。

ただし、ある程度の貯蓄を持っている人でも「医療費で貯蓄を減らしたくない」という人は、
医療保険に加入しておいた方が良いでしょう。

健康保険制度の自己負担額が少ない場合

2つ目は、健康保険制度の自己負担額が少ない場合です。

1カ月の医療費の自己負担額が3万円など、自己負担額が少なく設定されている健康保険組合に加入しているのであれば、
高額療養費制度よりも自己負担額が低くなります。

高額療養費制度を超える自己負担額が発生しないと分かっていれば、
民間の医療保険に加入する必要性は低いです。

ただし、健康保険組合の制度は在職中にのみ適用されるものなので、退
職後は新たに医療保険に加入するなど、入院や通院に対する備えを新たに考えなければなりません。

保険料が高額になる高齢者の加入

3つ目は、保険料が高額になる高齢者です。

子供や学生、労働者世代の人であれば、保険料がそこまで高額になりにくいです。

しかし、健康状態が悪化するリスクが高い70歳以降の人が民間の医療保険に加入しようとすると、
保険料がとても高くなってしまいます。

受け取る年金額にもよりますが、医療費の自己負担割合が1割などであれば、
そこまで医療費の自己負担額が高額になりません。

そのため、民間の医療保険への加入を検討している高齢者は、
支払う保険料と得られる保障の費用対効果を考えた上で、加入するかどうかを考えましょう。

まとめ

ここでは、年代や世帯年収ごとの医療保険への加入率や、
医療保険が必要な人と不要な人の特徴について説明しました。

周りの人の多くが医療保険に加入しているからといって、
必ずしも医療保険に入らなければならないわけではありません。

医療保険に加入する必要がある人とそうでない人でどのような違いがあるかを明確にしておけば、
あなたが医療保険に加入すべきかを正しく判断できます。

ここで説明した内容を参考にして、民間の医療保険に加入する必要があるのかを、
なるべく早めに考えておきましょう。

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監修者プロフィール

 宮里 恵
(M・Mプランニング)

ファイナンシャルプランナー

保育士、営業事務の仕事を経てファイナンシャルプランナーへ転身。
それから13年間、独身・子育て世代・定年後と、幅広い層から相談をいただいています。
特に、主婦FPとして「等身大の目線でのアドバイス」が好評です。

個別相談を主に、マネーセミナーも定期的に行っている他、お金の専門家としてテレビ取材なども受けています。
人生100年時代の今、将来のための自助努力、今からできることを一緒に考えていきましょう。

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