火災保険とは、「火災だけではなく、風水災などの自然災害や盗難によって“建物”や“家財”などに生じた損害を補償してくれる保険」です。自然災害による被害が生じた際に必要となる費用に対して備えることができます。
火事になる確率は低いから火災保険には入らなくても良い・・・？
そんなことはありません！火災保険の補償範囲を理解し、「住まいのリスク」に備えましょう！
火災保険の補償対象
建物の補償
火災保険で補償の対象となる「建物」とは、住宅本体に加えて、門や塀、物置や車庫も含まれます。
「建物に付属しており、その場から動かせないもの」も建物に含まれるため、カーポートや駐輪場に設置した屋根なども補償の対象になります。
これらは火災などで被害を受けると損害額が膨らみやすいため、いざというときの経済的な負担を抑えるためにも補償を手厚く設定しましょう。
家財の補償
火災保険で補償の対象にできるのは、建物だけではありません。住宅内にあるソファーやタンスなどの家具、テレビやパソコンなどの家電製品といった家財も、火災保険の対象に含めることができます。
これら1つひとつの損害額はそこまで高額ではないとしても、火災などで多数の家財が被害を受けると、想像以上の損害額に膨らむ恐れがあります。
家財を一式買い替えなければならないケースも考えられるため、火災保険に加入する際は建物だけでなく家財にもしっかり保険をかけるのが重要です。
火災保険で補償可能な範囲
火災保険で補償可能な範囲は保険商品によって異なりますが、基本的には火災、破裂・爆発、落雷雪災・風災・雹（ひょう）災が補償に含まれていることが多いです。
具体的には、以下のような被害を受けた時、火災保険の補償対象となります。
| 火災 | 失火やもらい火、放火 |
| 破裂・爆発 | ガス漏れなどによる破裂・爆発 |
| 落雷 | 落雷による損害 |
| 雪災・風災・雹（ひょう）災 | 吹雪、強風、雹による窓ガラスや屋根の破損 （※台風による洪水などは水災で補償。風災は台風による被害も含まれます。台風が原因の洪水や床上浸水などは水災補償に加入していなければ補償されません。） |
| 水災 | 台風による豪雨、洪水 （※地震による津波は地震保険への加入が必要） |
| 物体の落下・飛来・衝突 | 自動車や航空機の衝突、飛び込みによる家屋や建物の損壊 |
| 漏水 | 給排水設備の事故などによる水漏れ |
| 騒擾（そうじょう） | 集団行動による暴力行為・破壊行為 |
| 盗難 | 盗難に伴う損傷・汚損 |
| その他の 破損・汚損 | 偶発的な事故による破損・汚損 （※機能に支障をきたさない場合は、補償対象外） |
なお、地震に起因する津波や延焼火災などは火災保険の補償適用外で、別途、「地震保険」への加入が必要となります。
地震保険とは、火災保険ではカバーされない、地震によって発生した火災、倒壊、地滑り、洪水、地震・噴火により発生した津波、噴火による損害を補填する保険です。
基本的に、地震保険は火災保険の特約のような位置づけとなっており、地震保険単独での契約はできません。
火災保険で備えられる補償の種類
火災保険ではどんな補償を受けられるの・・・？
代表的な補償をいくつかご紹介します！
損害保険金
火災保険のベースとなる補償です。建物や家財などが自然災害や事故によって損害を受けた際に、あらかじめ設定した保険金額を上限として支払われる保険金です。免責金額（自己負担額）を設定している場合は、それを差し引いた分が支払われます。
残存物片付け費用保険金
台風などの自然災害によって損害を受けた建物や家財の取り壊し、清掃、搬出にかかる実費を補償する保険金です。支払限度額の上限は保険会社によって異なります。
臨時費用保険金
自然災害などで建物が損害を受け、仮住まいを余儀なくされたさいに発生する滞在費用、荷物をトランクルームに保管する費用など臨時に発生した出費を補償する保険金です。なお、使用目的は限定されておらず、災害で発生した臨時出費であれば自由に使用できます。
損害防止費用
火災や落雷、爆発や破裂などによる損害の拡大防止のために発生した費用を補償します。例えば、以下の費用が挙げられます。
- 台風の暴風や落雷などによって発生した火災を食い止めるために使った消化器の再取得費用
- 消火活動により損傷した家財の修理費用や再購入費用
- 消火活動のためにかかった人員費用や器材費用
火災保険を選ぶ時の5つのポイント
火災保険に加入して建物や家財への損害に備えるには、以下の5つのポイントを意識して選ぶことが大切です。
ポイント① 補償対象を明確にする
いざというときに損害額をしっかりカバーするには、補償対象を明確にする必要があります。
火災保険では、建物のみに保険をかけて補償対象を限定させることもできますが、備えを充実させるには建物と家財の補償をセットにして火災保険に加入するのがおすすめです。
ポイント② 費用保険金が充実したものを選ぶ
火災保険は、基本的に建物や家財を補償しますが、いざ災害が起こると以下のような費用も発生します。
- 家財の焼け残りや瓦礫などの残存物を片付けるために必要な費用
- 隣家に延焼させたときに支払う見舞金
- 損害の拡大を防ぐために支出する費用や修理中の仮住まいの費用
これらは建物や家財の損害保険金だけではまかなえない可能性が高いため、災害にともなって生じた損害を補う「費用保険金」が充実した火災保険を選ぶのがおすすめです。
ポイント③ 構造級別を把握する
多くの火災保険では、火災の起こりやすさによって建物の種類を区別しており、これを「構造級別」と言います。構造級別と建物の特徴は、以下の通りです。
- M構造：マンションなどコンクリート製の共同住宅
- T構造：コンクリートや鉄骨でできた戸建住宅
- H構造：木造の共同住宅や戸建住宅
木造住宅よりも鉄骨やコンクリート製の住宅の方が火災が広がりにくいため、火災保険料は割安に設定されている傾向があります。
ただし、木造でも耐火性能の高い住宅であれば保険料割引が適用される可能性があるため、保険会社ごとの見積もり額を比較してから加入を決めると良いでしょう。
ポイント④ 居住エリアの災害リスクを確認する
災害が発生するリスクは、建物の構造だけでなく居住エリアにも影響されます。たとえば、河川沿いの地域は洪水のリスクが高く、豪雪地帯では雪災のリスクが高まります。
居住エリアの災害リスクは各地域のハザードマップでも確認できるので、リスクに合わせた備えを用意するといざというときの損害を補填しやすくなります。
ポイント⑤ 適切な保険期間を設定する
火災保険は、保険期間を1～5年で設定できます。
住居によっては長期間住むことも考えられるため、保険期間を長く設定すれば保険料の割引を受けやすくなります。
もし保険期間中に転居した場合は、残り期間分の保険料を返してもらえるので、できるだけ保険期間を長く設定するのがおすすめです。
建物の立地や家族構成、所有する家財の種類や量などを総合的に考え、適切な補償を用意しましょう！
まとめ
今回は、火災保険の補償対象や補償される範囲、補償の種類や加入検討時のポイントについてご説明しました。実際に火災保険の加入を検討する際には、以下のポイントを押さえておきましょう。
- 保険の対象を何にするか考えておく
- 住んでいる地域の特性や建物の構造に合わせて適切な補償範囲を設定する
- 以下のタイミングで保険料や補償内容の見直しを行う
- 更新（満期）案内が届いたとき
- 居住する人数が変化したとき
- 転居し、住む場所が変わったとき
上記のポイントを押さえつつ、多くの保険プランから自分に合った補償内容を選択するのは難しいため、保険選びで迷った際には保険のプロと一緒に考えることをおすすめします！
まずは一度、保険コンパスでプロのファイナンシャルプランナーと最適なプランを確認してみませんか？
ぜひお気軽にご相談ください。お待ちしております♪
上記のポイントを押さえつつ、多くの保険プランから自分に合った補償内容を選択するのは難しいため、保険選びは保険のプロと一緒に考えることをおすすめします！
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