日本人の多くが加入していると言われている生命保険。 女性の場合、女性に特化した保険も存在します。女性保険と言っても掛け捨て型や貯蓄型があり、加入の際にどのような保険に入ればいいのか悩む人も多いのではないでしょうか。

この記事では、加入する保険に悩む女性に向けて、掛け捨て型・貯蓄型の女性保険の特徴や、 ライフステージ別の女性保険の選び方などについて詳しく述べていきたいと思います。

女性保険と貯蓄型保険の基礎知識

まずは、女性保険と貯蓄型保険にそれぞれどのような特徴があるのか見ていきましょう。

女性保険とは女性特有の疾病に手厚く備えられる

女性保険とは、一般的に通常の医療保険に女性疾病特約を付加して、女性特有の病気を手厚く保障する保険のことです。

女性に特有のがん(子宮がんや卵巣がんなど)や、 子宮筋腫などの疾病、帝王切開などの異常分娩時の処置に発生する入院給付金などを手厚くすることが可能です。

例えば、女性特有の疾病で入院した時に入院給付金が倍額になる女性保険があったとしましょう。通常の入院給付金の日額が5,000円であった場合、女性特有の疾病で入院したときは給付金額が10,000円となります。

また、保険会社によっては、女性特有の疾病で手術を受けた場合に手術給付金が上乗せされることもあります。

妊娠中のトラブルで保障される内容や、女性のがん保険についてはこちらで詳しく解説しています。

女性保険で保障される妊娠中のトラブルとは?選ぶ際のポイントも紹介
女性向けのがん保険とは?選び方や加入時の注意点を解説!

貯蓄型保険は保障と貯蓄をあわせもつ保険

貯蓄型保険は、貯蓄機能がある生命保険のことであり、万が一に備えながら将来に向けた積立ができます。貯蓄型保険の主な種類は、以下の通りです。

貯蓄型保険の主な種類

・保険期間が満了したときに「満期保険金」を受け取れるタイプ
・所定のタイミングになると「祝い金」「生存給付金」「無事故給付金」などを受け取れるタイプ
・保険期間の途中で解約をすると解約返戻金を受け取れるタイプ

満期保険金を受け取れる生命保険には、死亡保障と資産形成を兼ねた「養老保険」があります。祝い金や生存給付金を受け取れる生命保険は、子供の教育資金を積み立てることができる「学資保険」が代表的です。

また、貯蓄型の生命保険の多くは、解約をすると解約返戻金を受け取れます。一生涯にわたって死亡と高度障害状態に備えられる「終身保険」は、解約時に解約返戻金を受け取れるのが一般的です。

2023年3月現在、貯蓄型の女性保険は、所定のタイミングになると健康祝い金や生存給付金などを受け取れる商品がほとんどです。

女性保険は貯蓄型?掛け捨て型?

2023年3月現在、保険の多くは掛け捨て型です。

しかし、取り扱いが多いからといって、掛け捨て型のほうが貯蓄型よりも良いとは限りません。それぞれのメリットデメリットを理解したうえで、ご自身に合ったものを選ぶことが大切です。

ここでは、貯蓄型と掛け捨て型のメリットとデメリットを分かりやすく解説します。

貯蓄型のメリット

貯蓄型の保険の最大のメリットは、支払った保険料が無駄にならないという点です。途中で解約することになったとしても、 支払った保険料の一部が解約返戻金として返ってきます。

貯蓄が苦手で、手元にあるお金はすぐに使ってしまう人であっても、将来に向けて積立がしやすいでしょう。

貯蓄型のデメリット

貯蓄型のデメリットは、掛け捨ての保険に比べて保険料が割高になる点です。 保険料が日々の生活を圧迫し、後に減額や解約してしまうといったケースも。 加入した事により、日々の生活が不安定になっては元も子もないため、保障内容と保険料のバランスには注意が必要です。

また途中解約の場合、加入年数にもよりますが、支払ってきた保険料総額よりも解約返戻金が下回ります。

掛け捨て型のメリット

掛け捨て型のメリットは、月々の掛金が割安である点です。 加入目的にもよりますが、特定の期間において決まった金額の保障が受けられればよい場合は、 掛け捨て型の保険が合っているでしょう。 ただし、自分に必要な保障額がいくらなのかを事前に理解しておく必要があります。

掛け捨て型のデメリット

掛け捨て型のデメリットは、保険加入期間中に何事もなかった場合は、支払った保険料は一切戻ってこない点です。

保険料が安い分、返ってこなくても良いと考えられる場合は掛け捨て型が合っていると言えます。

貯蓄型女性保険が向いている人の特徴

貯蓄型の女性保険が向いている人の例は、以下の通りです。

  • 掛け捨て型では保険料が無駄に感じる人
  • 保険と貯蓄を1つの契約にまとめたい人

掛け捨て型の女性保険は、保険期間が満了しても何も受け取れず、また途中で解約しても基本的には解約返戻金を受け取れません。

そのため、掛け捨て型では支払事由に該当しなかったとき保険料が無駄になると感じる方は、貯蓄型の女性保険に加入すると良いでしょう。

貯蓄型の女性保険に加入することで、乳がんや子宮頸がんなど、女性特有の疾病に備えながら将来に向けた積立もできます。

保障と貯蓄を1つの契約にまとめたいと考えている人は、貯蓄型の女性保険を検討してはいかがでしょうか。

女性保険を選ぶときのポイント

女性保険を選ぶ際は「女性特有の疾病の範囲」「貯蓄機能の有無」をよく検討する必要があります。検討するときのポイントを1つずつみていきましょう。

なお、医療保険の選び方は、以下の記事で解説していますので、あわせてご覧ください。

医療保険の選び方|自分に合う保障・特約は?年代別にも解説

女性特有の疾病の範囲・保障内容

乳がんや子宮頚がん、帝王切開をはじめとした異常分娩は、女性保険で保障が手厚くなる範囲に含まれるのが一般的です。

一方で、乳がんの切除により失われた乳房を再建するための乳房再建術や関節リウマチ、保険適用外の不妊治療などは、保険会社によっては保障の対象外となることがあります。

また、女性特有の疾病で入院や手術したときの保障内容や上乗せされる給付金額の決まり方なども、保険会社によって異なります。

女性保険を選ぶ際は、保障が手厚くなる女性特有の疾病の範囲や保障内容をよく比較することが大切です。

貯蓄機能の有無

貯蓄型の女性保険は、女性特有の疾病に手厚く備えながら貯蓄できますが、保険料は割高です。家計への負担を抑えて女性特有の疾病に備えたいのであれば、掛け捨て型の女性保険を選んだほうが良いのかもしれません。

また、掛け捨て型の女性保険で備えつつ、学資保険や個人年金保険などの貯蓄型の生命保険で、将来に向けた積立をする方法もあります。

女性保険を検討する際は、貯蓄機能が本当に必要かどうかを十分に検討しましょう。

保険料の平均相場はこちらで解説しています。

・女性におすすめの生命保険とは?保険料の平均相場や選び方について

生命保険加入時に多い女性ならではの相談

ライフステージによっては、生命保険の加入にあたり、 様々な不安が生じる事があります。 ここでは、生命保険加入時にありがちな女性の疑問について、紹介します。

独身時に加入した保険、結婚後退職したらどうする?

独身時代に保険加入を検討している際に、 「将来結婚して退職したら保険はどうすべき?」と悩んでしまうというケース。

もちろん、結婚後の家計に余裕があれば現在の保険をそのまま継続するのもいいでしょう。

しかし、結婚後に退職するなどで収入が下がり、保険料の支払いが困難になる場合もあるかもしれません。その場合は、払い済みに変更するのも選択肢の1つです。払い済みとは、以降の保険料の支払いを中止し、 その時点での解約返戻金をもとに保険期間が同じ保険に変更する方法です。

払い済みに変更すると受け取る保険金は少なくなりますが、 保障を続けられるのがメリットです。

ただし、払済保険に変更できるのは、貯蓄性の保険(終身保険、養老保険、個人年金保険)のうち解約返戻金があるものです。貯蓄型の女性保険であっても、解約返戻金がない無解約返戻金型では払い済みにはできません。

また、解約返戻金の額が少ないと、払い済みに変更できないことがあります。保険会社によっては払い済みの取扱いがないこともあるため、必ず事前に確認をして下さい。

育休に入った時の保険料の支払いはどうする?

育休期間中は、所定の要件を満たすと「育児休業給付金」を受け取れます。一定の収入があり、保険料の支払いに問題ないのであれば、契約を継続できるでしょう。しかし、保険料の支払いが苦しい場合は対策を検討しましょう。

解約返戻金のある生命保険に加入しているのであれば、前述した払済保険に変更する方法があります。また「自動振替貸付」制度を活用するのも1つの手段。 これは、積み立ててきた解約返戻金の範囲内で保険会社が保険料を立て替える方法です。

自動振替貸付を利用すると、解約返戻金がある限り保障を継続できます。ただし、立て替えられた保険料には所定の利息が付きます。また、保険料が立て替えられた状態のまま、支払事由に該当すると、保険金や給付金からは元金と、利息分が差し引かれることになります。

保険料の支払いが苦しいときの対処方法には、他にも契約の見直しや減額といった選択肢もあります。育休に入ったことで保険料の支払いが苦しくなったときは、保険会社の担当者やファイナンシャルプランナーに相談しましょう。

まとめ

女性保険に加入すると、乳がんや子宮頸がん、異常分娩など女性特有の病気に手厚く備えることができます。貯蓄型の女性保険は、祝い金や生存給付金を受け取れるのが一般的です。

保険会社によって、女性保険の保障内容や対象となる疾病の範囲などが異なります。保険会社の担当者やファイナンシャルプランナーなどの専門家にも相談のうえ、各保険会社の商品を比較して自分自身に合ったものを選ぶことが大切です。

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監修者プロフィール

COMPASS TIMES
編集部

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