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保険コラム

がん保険の必要性は?がんになるリスクやがん保険のメリットについて解説

がん保険に加入している人はどのくらい?

日本人の全死因の中で最も多い「がん」。万が一がんであると診断されたときのために、
収入の減少や治療費の負担などに備えたいと考える人は多いです。

2020年に行った編集部の独自調査によると、がん保険に加入している人の割合は63.0%で、
半数以上の人ががん保険に加入していることが分かりました。

その一方で、残りの37.0%の人はがん保険に加入していないと回答しており、その理由はさまざまです。

ここでは、がん保険がどのような保険であるか、
がん保険に加入する必要性や加入時の注意点などについて詳しく説明します。

がん保険に対する世間の声

がん保険に加入している人、加入していない人、
それぞれがどのような理由でがん保険の必要性を判断しているのでしょうか?

その理由を知っておくことで、あなたががん保険に加入すべきかどうかを判断しやすくなるでしょう。

がん保険に加入している人は、「がんの治療にお金がかかりそうだから」、「家族や親戚など身近な人ががんを患ったことがあり、
自分自身もがんのリスクが高いと思ったから」といった理由でがん保険への加入を決めているようです。

一方で、がん保険に加入していない人は、「年齢が若いからがんにかかるリスクは低いだろう」、
「保険料を支払う金銭的な余裕がないから」といった理由で、がん保険に加入していないようです。

保険に加入する必要性は人それぞれですが、明確な判断基準を持っておけば、
がん保険に加入するかどうかを決めやすくなります。

そのためには、がん保険の仕組みや選び方、注意点などを知っておくことが大切です。

そもそもがん保険とは?

そもそもがん保険とは、さまざまな保険の中でもがんに特化したもの。

がんに的を絞って保険をかけることから、幅広い病気をカバーするタイプの保険よりも保険料が割安で、
がんになったときの保障が手厚いのが魅力です。

そんながん保険へのニーズが高まる中で、「具体的にどのようなことを保障してくれるのだろう」、
「医療保険とどのような違いがあるのだろう」といった疑問を持つ人は多いです。

ここからは、がん保険の保障内容や医療保険との違い、がん保険の加入者の推移について詳しく説明します。

がん保険の保障内容

保障の種類 がん保険の保障 保障内容
診断時の保障 診断一時金(悪性新生物) 悪性新生物と診断された際にもらえる一時金
診断一時金(上皮内新生物) 上皮内新生物(軽度のがん)と診断された際にもらえる一時金
悪性新生物保険料払込免除 悪性新生物と診断された場合に、以降の保険料の支払いが免除される特約
がん治療に関する保障 手術給付金 がんの治療のための手術をした際にもらえる給付金
治療給付金 放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療をした際にもらえる給付金
先進医療給付金 公的医療保険の適用外である先進医療をうけた際にもらえる給付金
緩和療養給付金 がんの痛みを和らげるための治療をした際にもらえる給付金
女性がん特約 乳がんの治療など女性に特有のがんの手術や治療にかかる費用を保障する特約
がん診断後ストレス性疾病給付金 がんと診断されたのち、一定期間内にストレス性の疾病と診断された場合にもらえる給付金
入院・通院・退院に関する保障 入院給付金 がんの治療が理由で入院をした際にもらえる給付金
通院給付金 がんの治療が理由で通院した際にもらえる給付金
退院一時金 がんの治療が理由で一定の日数を入院したとき、退院した際に支払われる給付金
療養給付金 退院後に自宅療養する際にもらえる給付金
差額ベッド保障 入院時に大部屋ではなく、個室や二人部屋などの部屋を選んだ場合の差額保障

がん保険に加入することで備えられる保障の種類は、
上記の表のように「診断時の保障」、「がん治療に関する保障」、
「入院・通院・退院に関する保障」の3つに大きく分類できます。

診断時の保障は、がんであると診断されたら一定額の給付金を受け取れたり、
以降の保険料の支払いを免除してもらえるといったもの。

がんと診断された場合に用途が限られないまとまったお金が受け取れるため、
収入の補填や健康維持などにお金を回せたり、診断されたあとの保険料の負担がなくなる為、
以後の保険料の負担を気にせず治療に専念できるのがメリットです。

がん治療に関する保障は、放射線治療や化学療法、手術などを受けた際に給付金がもらえるもの。

プランによっては先進医療を受けたり、
痛みを和らげる治療である緩和療養を受けたときに給付金がもらえます。

乳がんなど女性特有のがんに対する治療費を保障してくれるものや、
がんと診断されてから一定期間内にストレス性の疾病と診断されたときに給付金を受け取れるものなど、
がんに関する幅広い治療を保障してもらえるものもあるため、安心してがんの治療に専念できるようになっています。

入院・通院・退院に関する保障は、その言葉の通りがん治療のために入院や通院をしたときに給付金をもらえるもの。

がんの治療法は日々進歩しており、入院治療から通院治療へのシフトが顕著な為、
ガンの通院保障には長期間の治療まで対応しているものが増えてきています。

そのほかにも、退院後に自宅療養をする際に給付金がもらえたり、
入院中に個室や二人部屋を選んだときの差額ベッド代を保障してもらうことも可能です。

安定的な生活を維持しながらがん治療できる仕組みを整えられるのも、がん保険のよいところです。

がん保険と医療保険との違い

「すでに医療保険には入っているけれど、がん保険との違いや、
両方入るべきなのかが分からない」と悩まれる方も多いようです。

ここでは、がん保険と医療保険の違いや、
それぞれのメリット・デメリットについて解説します。

医療保険とは、「がんを含む幅広いケガや病気に対しても保障ができる保険」です。

その最大のメリットは、給付金が支給される条件が幅広いので、
ケガや病気に関するリスクを包括的にカバーできる点です。

一方で、デメリットとしては、一般的な医療保険は入院や通院時の給付金の支払いに30日、
60日などの日数制限がある場合が多いので、入院や通院が長期化した場合はカバーできないこともある点です。

ただし、がんなど特定の疾病に対しては入院や通院の日数制限をなくすプランもあります。

がん保険とは、言葉の通り「がんになったときに手厚い保障が受けられる保険」ですが、
がんの治療は長期化することも少なくなく、先進医療などのがん治療は公的医療保険の適用外のため、
医療費が高額になることも多いのが現状です。

がん保険に加入することで医療費の一定額をまかなえるので、
治療の選択肢の幅が広がるというのも大きな利点です。

一方、がん保険のデメリットは、がんにならなければ保険金が一切受け取れないことです。

がん以外のケガや病気などで治療が必要になったとしても保険金を受け取ることができないため、
医療保険よりもカバーできるリスクが限定的になります。

がん保険の加入者数の推移

出典:生命保険に関する 全国実態調査 〈速報版〉
生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」

生命保険文化センターによると、
平成30年の民間保険加入世帯ベースでのがん保険・がん特約の加入率は、62.8%となっています。
これは前回調査よりも2.1ポイント増加しており、平成18年以降の調査の中では最も高い割合となっています。

中でも世帯主の加入率が55.3%と最も高く、
生計を維持する役割を持っている人ほど加入の必要性を高く感じているのではないかと考えられます。

また、配偶者の加入率も43.5%と平成18年以降の調査の中では最も高く、
夫婦でがん保険に加入しようと考える世帯も増えていると思われます。

がんのリスクからみるがん保険の必要性

日本における死因のトップであるがんですが、実際どれくらいの確率でがんにかかるのでしょうか?
がんの罹患率を知っておくと、がん保険に加入すべきかどうかを判断しやすくなるでしょう。

また、がんと診断されたときにどれくらいの費用がかかるのかを知っておくことも、
どれくらいの備えをすべきか決めるための判断材料になります。

ここからは、がんのリスクからみるがん保険の必要性について詳しく説明します。

がんにかかる確率は2人に1人

国立がん研究センターが提供している「最新がん統計」によると、
生涯でがんに罹患する確率は、男性は65.5%、女性は50.2%となっています。

この数字から、男女ともに2人に1人が生涯でがんに罹患するリスクがあることや、
女性よりも男性の方ががんに罹患する確率が高いということが分かります。

誰もが必ずがんにかかるわけではありませんが、
がん保険への加入が生涯不要であるとは言い切れないでしょう。

出典:国立がん研究センターがん情報サービス
国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター「最新がん統計」

がんの治療にかかる費用

部位別 入院費用(手術費含む)※
胃の悪性新生物 ¥953,595
結腸の悪性新生物 ¥924,594
直腸の悪性新生物 ¥1,022,965
気管支および肺の悪性新生物 ¥855,040

※当該費用は医療費の総額で、窓口負担は保険等の適用により原則3割(負担割合は所得、年齢により異なる)となる
※高額療養費制度などにより、自己負担額が軽減される場合がある

出典:全日本病院協会「医療費 2019年度 年間集計」
■医療費(重症度別)【年間】|全日本病院協会

全日本病院協会が提供している「医療費 2019年度 年間集計」を見てみると、
どの部位のがんに罹患するかによって、入院費用が大きく異なることが分かります。

公的健康保険を使ってがん治療を受ける場合、高額療養費制度があるのでそこまで高額な治療にはなりません。
しかし、がんの場合は、治療期間が長期化して治療費の負担が大きくなるケースもあります。

また、健康保険の対象外である「先進医療」や「自由診療」も治療の選択肢として挙げられる場合があります。
このような治療を受けると高額療養費制度の対象外になるので、
治療にかかる費用が高額になってしまう可能性があるのです。

がん保険が必要なのはなぜ?

がん保険への加入が必要だとされる理由には、以下の3つがあります。

これらの理由を知っておけば、がん保険の加入の必要性が理解でき、
適切な備えを考えられるようになるでしょう。

ここからは、がん保険が必要だとされる3つの理由について、それぞれ詳しく説明します。

公的保険がきかない治療にも対応できる

1つ目は、公的保険がきかない治療にも対応できる点です。

がん保険のプランによっては、
健康保険が利用できない先進医療や自由診療に対して保障してくれるものもあります。

がん保険に加入していなければこれらの治療費を自己負担しなければならないので、
場合によっては金銭的な理由で治療をあきらめるという選択を余儀なくされるケースも考えられます。

万が一がんであると診断されたときに、充実した治療を安心して受けられるようにするためには、
がん保険に加入しておくのがおすすめです。

治療費以外の出費をカバーできる

2つ目は、治療費以外の出費をカバーできる点です。

がん治療を受けるためには、がん治療に対応している病院に継続的に通う必要があります。

住んでいる地域によっては希望する治療が受けられないこともありえるため、
遠方の病院までの交通費や付き添い人の宿泊費などを準備しておかなければなりません。

そのほかにも、入院時の日用品や寝衣代、食事代や差額ベッド代など、
治療費以外に考えなければならない出費はたくさんあります。

がん保険に加入していれば、治療費以外にかかる出費をカバーしてもらうこともできるので、
万が一のときも安心して療養生活を過ごせるでしょう。

働けない期間の収入をカバーできる

3つ目は、働けない期間の収入をカバーできる点です。

最近は外来での治療が増えているため、がんと診断された人の中には仕事をしながら療養生活を送っている人もいます。

しかし、体調管理や職場の病気に対する理解、スケジュール調整や相談できる人が職場にいるかなど、
不安を抱えながら仕事を進めなければならないため、健康なときと同じように働けなくなることも考えられます。

人によってはがんと診断されたことがきっかけで退職するケースもあるため、
貯金を切り崩したり生活水準を落とすことで生活費をまかなわなければなりません。

それに加えて治療による経済的な負担も増えるので、
生活にかかる負担は想像以上に大きくなるかもしれません。

がん保険に加入していれば、がんによって働けない期間の収入をカバーすることもできます。
そのため、万が一働けなくなったとしても今まで通りの生活を維持しながら治療に専念しやすくなるのです。

がん保険が不要な人とは?

がん保険は、がんになったときの経済的な負担をカバーしてくれるため多くの人が加入を検討するもの。
しかし、中にはがん保険が不要な人もいるのです。

例えば、がん治療にかかわる経済的リスクをある程度まかなえるほどの預貯金がある人です。

がんと診断されても、治療費や生活費を預貯金から支払っても余力が残っているため、
がん保険に加入する必要性は低いと言えます。

しかし、治療によっては数百万~数千万円もの費用がかかるものもあるため、
がん保険が不要で自己資金でカバーできる人はそう多くはないのではないでしょうか。

ほとんどの人はがん保険の加入を検討する必要性があると言えるでしょう。

がん保険の選び方

がん保険にもさまざまな種類があるため、適切な選び方を知っておく必要があります。

ここからは、ファイナンシャルプランナーのアドバイスを参考に、
がん保険の選び方について詳しく説明します。

がん診断一時金が受け取れるもの

1つ目は、がん診断一時金が受け取れるものを選ぶことです。

がん診断一時金でまとまった給付金をある程度受け取っていれば、
そのお金を通院費や高額な薬を使用する治療に使えるなど、さまざまな治療法を選べるようになります。

もちろん治療費だけでなく、生活費などに充てることも可能です。

安定的な生活を維持しながら治療を続けるためにも、がんと診断されたときにがん診断一時金が受け取れるかどうか、
どれくらい受け取れるかを確認しておくことが大切です。

入院給付金と通院給付金がついているもの

2つ目は、入院給付金と通院給付金がついているものを選ぶことです。

がん入院保障とがん通院保障がついていれば、長い治療にも対応しやすいです。
がんの治療は長期化しやすいので、入院と通院どちらもカバーできるようながん保険を選びましょう。

放射線治療や抗がん剤治療の保障があるもの

代表的な給付金の出る治療の種類
  • ・放射線治療
  • ・抗がん剤治療
  • ・ホルモン剤治療

3つ目は、放射線治療や抗がん剤治療の保障があるものを選ぶことです。

最近は、放射線治療や抗がん剤治療、ホルモン剤治療などを受けた場合に、給付金がもらえるがん保険が増えています。

がん治療にもさまざまな種類がありますが、
幅広い治療を保障してもらえるがん保険に入っていれば、安心して治療を受けられるでしょう。

がん保険は免責期間があるので注意する

ほとんどのがん保険には、加入してから90日間はがんと診断されても保障が受けられない、「免責期間」が設けられています。

これは「待機期間」や「待ち期間」とも呼ばれており、
保険会社によって設定されている期間が異なるため注意が必要です。

これは、健康に不安のある人ががん保険に加入した直後に病院を受診して、
がん診断一時金を受け取るという「モラルリスク」を抑えるために保険会社が設定しているもの。

保険料を支払っているからといって、
がん保険に加入していればいつでも保障を受けられるわけではないことを知っておきましょう。

まとめ

2人に1人が一生のうちにがんにかかると言われている昨今。
がんは、やはり怖い病気の1つです。

がんになったときの経済的リスクを補えるようにしたい場合は、がん保険は必要だと言えるでしょう。

また、がんは病状にもよりますが、入院は短くても通院で治療が長引くこともあります。
長期にわたって治療するリスクにしっかり備えられていると安心ですね。

保険コンパスなら、何度でも相談無料です。

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監修者プロフィール

 宮里 恵
(M・Mプランニング)

ファイナンシャルプランナー

保育士、営業事務の仕事を経てファイナンシャルプランナーへ転身。
それから13年間、独身・子育て世代・定年後と、幅広い層から相談をいただいています。
特に、主婦FPとして「等身大の目線でのアドバイス」が好評です。

個別相談を主に、マネーセミナーも定期的に行っている他、お金の専門家としてテレビ取材なども受けています。
人生100年時代の今、将来のための自助努力、今からできることを一緒に考えていきましょう。

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